この記事の結論
東京時間の仲値前後に「癖」があるかどうかは、全期間の平均を1本出しただけでは判定できません。月別・曜日別・五十日(ごとおび)別に層別すると、たいていサンプル数が二桁前半まで落ち、差が出ても偶然と区別がつかなくなります。先に言っておくと、この検証の目的は「勝てる時間帯を見つけること」ではなく、「自分の手法がこの時間帯に影響を受けるかを知ること」に置いたほうが、結果が使えるものになります。
以下では、仲値という時刻の定義、計測窓の決め方、月別に分けるときのサンプル数の限界、差を本物と言えるかの確かめ方、そしてこの数え方が機能しなくなる相場条件を順に整理します。数値は読者が自分で再現できる形の前提だけを書き、確認できない統計は載せません。
仲値とは何を指す時刻か?
仲値とは、金融機関が対顧客向けの為替レート(電信売買相場の仲値、いわゆるTTM)を決めるための基準値のことです。多くの金融機関が午前9時55分前後の市場実勢を参考にその日の対顧客レートを決める、という慣行が広く知られています。輸入企業の決済や外貨建て送金などの需要がこの時刻に向けて処理されるため、実需のフローが特定の時間帯に集まりやすい、という仮説がここから出てきます。
ただし注意すべきは、これは制度として一律に定められた「板寄せ」のような仕組みではないという点です。各金融機関が独自に決めるものであり、時刻も厳密に統一されているとは限りません。検証する側は「9時55分という固定の約定時刻がある」とは考えず、「その前後に実需由来の注文が偏る可能性がある時間帯」として扱うのが安全です。
五十日(ごとおび)という条件
五十日は、毎月5日・10日・15日・20日・25日・月末日のことを指します。企業間の決済日がこれらの日に集まりやすいため、決済に伴う外貨需要も増えるとされます。土日や祝日に当たる場合は前営業日に繰り上がる慣行があるため、検証では「暦日の5の倍数」ではなく「繰り上げ後の営業日」で定義し直す必要があります。ここを暦日のまま数えると、別の日を五十日として数えてしまい、結果が薄まります。
計測の窓はどう決める?
「仲値前後」と言っても、何時から何時までの何の変化を測るかを決めないと、集計が始まりません。最低限、次の4点を先に文章で固定してください。
| 決める項目 | 選択肢の例 | 決める理由 |
|---|---|---|
| 開始時刻 | 日本時間8:00 / 9:00 / 9:30 | 東京勢の参入からの流れを含めるか、直前だけを見るかが変わる |
| 終了時刻 | 9:55 / 10:00 / 10:30 / 12:00 | 「仲値に向けた動き」と「仲値後の戻し」は別現象として分ける |
| 価格の取り方 | 始値→終値 / 高安レンジ / 平均値 | 方向性を見るのか、変動幅を見るのかで指標が変わる |
| 単位 | pips / ATR比 / 当日レンジ比 | pipsのままだと円安局面と円高局面で比較できない |
特に単位の扱いは結果を左右します。たとえばドル円が100円台の時期と150円台の時期では、同じ10pipsの重みが違います。荒れた日を数値で切り分けるATR記録法で扱ったように、その日のATR(平均的な値幅)や前日レンジで割って正規化しておくと、年をまたいだ比較に耐えます。
時刻の基準をどこに置くか
ここが最も事故が多い場所です。多くの取引プラットフォームのチャートはサーバー時間で記録され、サーバー時間は欧米の夏時間に合わせて年2回ずれます。日本時間9:55のつもりで切り出した足が、半年分だけ1時間ずれていた、という崩れ方は珍しくありません。切り出す前に検証の1時間ずれ、夏時間を疑う確認手順の点検を通し、データ上の時刻を日本時間へ変換してから集計することを徹底してください。欠損足や重複足の扱いも先に決めておきます。
月ごとに分ける意味と、分けすぎの代償
月別に分ける動機は明快です。日本の企業決算は3月期末・9月中間期末に集中し、年度初めの4月や年末の12月も資金フローの性質が違うと言われます。だとすれば、仲値に集まる実需の量も月によって偏る可能性がある——という仮説です。
問題はサンプル数です。土日と日本の祝日を除くと、東京市場の営業日は1年でおおむね240日台になります(年による)。これを12で割れば1か月あたり20日前後。ここに五十日の条件を重ねると、1か月あたり6日程度しか残りません。
| 層別の仕方 | 1年あたりの概算サンプル数 | 5年分での概算 |
|---|---|---|
| 層別なし(全営業日) | 240日前後 | 1200前後 |
| 月別のみ | 各月20日前後 | 各月100前後 |
| 月別 × 五十日 | 各月6日前後 | 各月30前後 |
| 月別 × 五十日 × 曜日 | 各セル1〜2日 | 各セル5〜10 |
※営業日数は土日と日本の祝日を除いた概算で、年によって前後します。自分のデータで実際に数えてください。
3段目まで来ると、1セルあたり30サンプル前後です。この数で平均値の差を論じるのは、相当に慎重でなければいけません。4段目は、もはや個別の日を眺めているのと変わりません。層を1つ増やすたびにサンプルは数分の1になるという構造を頭に入れ、「分けたい軸」を事前に2つまでに絞ってから集計を始めるのが現実的です。
差が出たとき、それを本物と言えるか?
月別の表を作ると、必ずどこかの月に目立つ数字が出ます。問題は、それが構造的な偏りなのか、たまたまなのかの切り分けです。最低限、次の情報を平均値と同じ行に並べて表示してください。
- サンプル数:これが無い平均値は読めません
- 中央値:平均と大きく乖離していれば、少数の大きな日が平均を作っています
- 標準偏差:平均が標準偏差より十分小さければ、方向性の主張は弱いと見るべきです
- 上昇日の割合:平均がプラスでも割合が五分なら、幅で稼いだ偏りです
- 最大・最小:1日の外れ値が結論を作っていないかの確認
- コスト控除後の値:スプレッドと想定スリッページを引いた後に何が残るか
この「偶然との切り分け」という論点は、月末のアノマリー検証とまったく同じ構造です。考え方の手順は月末の癖は本物か、偶然かを見分けるに整理してあるので、そちらの検定の流れをこの仲値の表にも当てはめてください。
探しすぎによる見かけの発見
開始時刻4通り×終了時刻4通り×12か月で、組み合わせは192通りになります。この中から「一番きれいな数字」を選び出せば、本当は何の偏りがなくても目を引く結果は出てきます。対策は単純で、集計を回す前に、検証する窓と層の組み合わせを紙に書いて固定すること。後から窓をずらして良い数字を探し始めた時点で、その結果は仮説の検証ではなく仮説の生成に変わっています。生成した仮説は、別の期間のデータで改めて確かめる必要があります。
この数え方が崩れる相場条件
仲値の時間帯分析は、前提が壊れる場面がはっきりしています。次のような日は、別集計にするか除外するかを事前に決めておきます。後から「この日は特殊だった」と外すのは、結果の都合に合わせた操作になります。
- 東京市場が休場の日:日本の祝日は実需フローの前提そのものが無くなります
- 前日の海外時間に大きく動いた日:東京時間はその調整に支配され、仲値要因は埋もれます
- 東京時間に重要イベントがある日:日銀の金融政策決定会合、関係当局の発言、アジア時間の経済指標など
- 年末年始・ゴールデンウィーク前後:流動性が薄く、1日の動きが全体平均を歪めます
- 通貨ペアの性質:実需フローの話は対円が中心です。ユーロドルなどに同じ枠組みを当てるなら、根拠の仮説から作り直す必要があります
- ボラティリティのレジームが変わった期間:低ボラ期と高ボラ期を混ぜた平均は、どちらの実態も表しません
もう1つ、構造的な注意点があります。仮にこの時間帯に統計的な偏りが見つかったとしても、それはスプレッドが相対的に広がりやすい時間帯でもあるという点です。東京時間の朝は流動性が薄い時間帯を抜けた直後にあたり、業者や相場状況によってスプレッドや約定の滑りが変動します。pipsベースの偏りがコストと同程度なら、それは手法として成立しません。コスト控除は後付けではなく、集計の最初から入れてください。
まとめ
仲値の時間帯を自分で数える作業は、次の順序で進めると崩れにくくなります。
- 時刻の基準を日本時間に揃え、夏時間のずれと欠損足を先に潰す
- 計測窓(開始・終了・価格の取り方・単位)を文章で固定する
- 五十日は暦日ではなく、繰り上げ後の営業日で定義する
- 層は2軸までに絞り、各セルのサンプル数を平均値と並べて表示する
- 中央値・標準偏差・上昇日割合・コスト控除後の値を同時に見る
- 除外条件を集計前に決め、後から変えない
この手順を踏んだ結果として「はっきりした偏りは見つからなかった」と出ることは十分あり得ますし、それは失敗ではありません。偏りが無いと分かれば、その時間帯の値動きを特別扱いする理由が消えるという形で、判断の材料が1つ増えます。むしろ、曖昧な印象のまま「朝は仲値で動く」と信じて建玉を調整し続けるほうが、記録に残らない損失を生みます。
なお、ここで示したのは検証の設計手順であり、特定の時間帯での売買を推奨するものではありません。過去データに偏りが見つかったとしても、それが今後も続く保証はなく、実需フローの構造や市場参加者の構成は時間とともに変わります。検証結果を実運用に移す場合は、必ず少額での記録から始め、想定どおりに機能しない期間が来たときの撤退条件を先に決めてください。損失が出る可能性は常にあり、最終的な判断と結果の責任はご自身にあります。
この記事は、AI で下書きを作り、益山康秀(運営者)が内容を確認して公開しています
この記事は情報の提供を目的としたもので、特定の金融商品の売買をすすめるものではありません。売買の判断は、ご自身の責任で行ってください。(運営者情報)